|
IR実務担当者連絡会(パイロット開催)
平成26年10月7日(火)13:30~16:45
神戸大学 六甲台キャンパス 百年記念館 講義室A
参加者:14名(講演者・司会者6名を含む)
※報告書は原則的に作成しません。情報誌「大学評価とIR」への掲載をお願いしていますので、掲載次第リンクを生成します。
※例外的にハンドアウトが公開になる場合もあります。
13:30-13:36 趣旨説明
いくつの大学で事例を持ち寄り、その手法や技術を共有するわけですが(6大学を予定)、
今回は、パイロット版ということで、1)今後このような勉強会をどのように展開すればよいのか
(とくに学内情報の持ち出し等)、2)事例の積み上げと共有のために大学評価コンソーシアムで
電子ジャーナル※(2ページから4ページ程度の手法や技術レポート集)の発行を目指しているので、
それらの運営などに関する議論や相談が比較的大きなウエイトを置いて勉強会を開催しました。
|
|
[実施概要(PDF:190KB)]
|
13:36-14:17 ファクトブック作成に向けた大学概要の活用
茨城大学 大学戦略・IR室 助教 嶌田 敏行
米国の大学ではIRオフィスがファクトブックを作成しているが、我が国ではまだ事例は少ない。
現状把握に可視化は有効な手段だが、なにをどのように始めればよいのか、とっつきにくいところもある。
しかし、学内に存在する既存の公開されているデータを可視化することで十分「それっぽい」
データの可視化が可能となることを示唆したい。
|
|
[掲載号:第1号(PDF:292KB)]
|
14:17-14:50 執行部と学内関係者のデータに対する感度を向上するためのデータ集作成
|
大学評価・学位授与機構 研究開発部 准教授 浅野 茂
神戸大学 企画評価室 助教 土橋 慶章
IRの重要な役割のひとつに「データ・オーソリティ」がある。
たしかに、この役割を確立すれば、効果的なデータ収集・分析作業が推進しやすくなるが、その結果が実際に活用されるとは限らない。
この問題意識の下、神戸大学において作成したデータ集を事例に、どのようにして執行部や学内関係者のデータに対する感度の向上を
図っているのかについて報告する。
|
[掲載号:第1号(PDF:817KB)]
|
14:50-15:40 佐賀大学版IRの取組と機能
佐賀大学 企画評価課 係長[IR主担当]末次 剛健志
佐賀大学では平成24年7月にIR室を設置し,IRを大学改革のツールと位置づけて情報提供機能と影響機能を重視した取組を展開している。
今回はその中から,データを提示していくことで改善につなげる取組事例を報告する。
|
|
[掲載号:第1号(PDF:294KB)]
|
14:17-14:50 GPA運用見直しにおけるデータ活用と政策形成支援
|
九州大学 基幹教育院 准教授 小湊 卓夫
GPA運用についての課題を解消すべく、新たな運用の仕組みを構築するためWGで議論を行った。
その際、学部におけるGPAの運用ならびに成績分布を調査した。さらに留学におけるGPA運用が
今後も求められることから、米国との比較も行い、新たな運用の提案を行った。
データがどのように使われ、学内政策形成につながったかを中心に報告を行う。
|
[ハンドアウト] [掲載号:未定]
|
14:50-15:40 京都光華女子大学の取り組み
阿部先生
概要調査中。
|
|
[ハンドアウト] [掲載号:未定]
|
16:05-17:05 総合討論
|
今後のIR実務担当者連絡会の実施や情報誌の取り扱いについて議論を行った。
|
○アンケートの聴取は行いませんでした。
○PDF版報告書の作成予定はありません。
◆ この勉強会の開催には、平成24年度科学研究費補助金(学術研究助成基金助成金(基盤研究(C)))
「IRマインドを涵養する評価人材の育成プログラムの構築に関する研究」(課題番号:24530988、研究代表者:嶌田敏行)を用いました。
|
 |
○ 当日のスタッフ
浅野 茂*(神戸大学 企画評価室)、大野 賢一*(鳥取大学 大学評価室)、小湊 卓夫*(九州大学 基幹教育院)、
嶌田 敏行*(茨城大学 大学戦略・IR室)、末次 剛健志(佐賀大学 総務部企画評価課)、関 隆宏*(新潟大学企画戦略本部評価センター)、
土橋 慶章(神戸大学 企画評価室)、藤原 将人*(立命館大学 教学部学事課)、難波 輝吉*(名城大学 学術研究支援センター)
この連絡会の開催にあたり、参加されたすべての方に感謝申し上げます。
また、会場を提供いただいた神戸大学様にも記して謝意を示させていただきます。
|
[*は大学評価コンソーシアム幹事]
|
|
|
大学評価コンソーシアム [
H29.9.2更新]
Japanese Consortium of Accreditation Coordinators for Higher Education, All Right Reserved.
2011-2017
|
|